エナジー ストレージ マテリアルズは蓄電用HV固体イオンキャパシタ(HV-SIC)の技術指導を行うベンチャー企業です





Top Page(概要)
 代表者の紹介
研究開発の背景
 IPCC第6次報告書の抜粋
 温暖化による異常気象
 温暖化による森林火災
 欧州のエネルギー危機と再エネ
 日本のエネルギー自給率
 BEV普及の障害
 再生エネ普及の障害(太陽光)
 再生エネ普及の障害(洋上風力)
 蓄電デバイスはカンブリア紀
 送電網とインターネットは同じ
技術の概要 (専門知識が必要)
 電池とキャパシタの比較
  熱力学的にみると
  エネルギー密度
  加熱・発火の問題
  劣化の問題
  急速充電 直列と並列
  LIBは環境に優しい?
 各種キャパシタの比較
  可能性のあるキャパシタは
  MLCC
  反強誘電体キャパシタ
  電気二重層キャパシタ
  結論:ラゴーンプロット
 HV固体イオンキャパシタ
  巨大分極の発生原理
  固体電解質の利点
  基本コンセプト
  実験による原理検証
  Li→Naによる脱中国原料
  性能予測と目標
  製造プロセス案
 キャパシタの弱点:保持特性
 キャパシタは超高収益ビジネス
 半信半疑の方へ
応用の展望
 300Wh/kgが実現した場合
  日本製PHVが世界を席巻
  充電ステーションは日本製に
  太陽光発電と社会問題の解決
  原子力発電の出力調整と安全性
 3000Wh/kgが実現した場合
  風力でエネルギー自給自足
  全ての乗り物は電動化
  ヒューマノイドは次世代産業
  軍事技術に応用すれば(1)
  軍事技術に応用すれば(2)

HV固体イオンキャパシタ(HV-SIC):Li→Naによる脱中国原料


このページに書いてあること

 1) Li⇒Naは脱中国原料という観点で日本には重要
 2) Na型HV固体イオンキャパシタ(Na-HV-SIC)は作製可能である
 3) このキャパシタは高度なプロセス技術を持つ日系の
   部品・素材メーカーにしか作れない


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図1 リチウム⇒ナトリウムの重要性

1991年から2018年の約30年間でリチウムイオン電池の価格は97%下落しました。 これは主に中国メーカーの大量生産によるコストダウンと国家レベルでの資源確保の成果でsる。 これだけでも日系メーカーがこのビジネスに参入するのは、非常に難しいことがわかります。 さらに、2021年からはリチウム原料が高騰しています。 これが市場原理に基づくものかどうかは知ることはできませんが、中国メーカーにとっては追い風となります。

現在、リチウム原料の供給メーカは米国と中国に占められています。リチウム鉱山は南米とオーストラリアに偏在していますので、両国とも国家戦略として資源確保をしています。
また、リチウムイオン電池の供給メーカーは中国、韓国、日本ですが、明らかに勢いがあるのは中国メーカーです。 安定した資源確保(おそらく安価)と大量生産により、韓国と日本のメーカーはコスト的に競争できない状況であり、今後、その傾向はさらに強くなると予想されます。

BEV製造メーカーについても、最近、中国メーカーの躍進が著しいです。これも中国のリチウムイオン電池メーカーから安定かつ安価に電池を供給されていると考えなければなりません。 唯一、テスラはトップシェアを確保していますが、いつまで続くかは不明です。
要するに話は単純で、リチウムを使っている限り日本メーカーに勝ち目はないということです。

ナトリウムを用いることができれば、日本は海に囲まれているので資源は無限に手に入ります。 しかし、リチウムイオン電池をナトリウムへ変更するのは技術的なハードルが高いです。 この理由は電極材料中で大きなナトリウムイオンが動きにくく、結晶中の含有量も落ちるのでエネルギー密度が低下し、さらに、大きなナトリウムイオンので出入りによる体積変化が大きくサイクル寿命が短くなるためです。 しかし、これらの理由は全て電極反応に関わることですので、キャパシタでは問題になりません。 固体電解質のイオン伝導度は、一般にナトリウム型の方がリチウム型よりも低く、電池の場合、これは内部抵抗の増加となり電池性能を低下します。 しかし、キャパシタの場合はほとんど問題にはなりません。
要するにキャパシタならば、リチウム⇒ナトリウムの変更は可能ということです。



図2 ナトリウム型でのナノ構造(疑似積層構造)による高電圧化の実験的検証

ナトリウム型HV固体イオンキャパシタ(Na-HV-SIC)を作製し充放電特性を測定したところ、リチウム型と同様に疑似積層構造型ナノ構造の導入により高電圧化が可能となり、エネルギー密度も向上しました。 図2左図からナノ構造の導入により、明らかに電気分解に基づくファラデー電流が低減していることがわかります。これは理論的な予測と一致します。 なお、試料に使用した元素は、どこにでもあるNa, Si, Fe, B, C, O, P, Clで原料の脱中国が可能となっています。



図3 さらなる高電圧化には原料の粒径制御が必要(右は理想的な微構造であるMLCC)

ナトリウム型もリチウム型と同様にかけられる電圧に上限がありました。これはナノ構造の不均一性によるものです。 使用している原料の粒径部分布をシャープにそろえ、右がらのMLCC(太陽誘電製)のような粒径が均一で、各粒子の中にナノ構造の一種であるコアシェル構造を作れば、 さらなる高電圧化が可能となりエネルギー密度の向上が期待できます。しかし、これは技術力のある日系の部品・素材メーカーにしかできません。
いずれにしてもトライするのはナトリウム型に限定すべきです。中国やアメリカがリチウムを買い占めたければご自由にどうぞです。

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